Google 広告において、自社のブランド名をキーワードとしてt六されている企業様も多いのではないかと思います。
ブランドに関連性の高いユーザーに広告を配信するため、「完全一致」や「フレーズ一致」のキーワードで配信されているのではないでしょうか?

2023年6月29日(米国時間)に、Googleからブランドキーワードからの流入をコントロールすることができる「ブランド機能」がリリースされました。
この機能を使用することで、広告運用の工数を削減できるだけでなく、クリック単価やコンバージョン率や広告費用対効果を改善することができます。

今回は、Google 広告のブランドリスト機能についてご紹介いたします。
ブランドキーワードの配信を行われている企業様は、ぜひブランドリスト機能の導入を検討されてみてはいかがでしょうか?

ブランドリスト機能とは

指名検索をコントロールする機能ですが、検索キャンペーンとP-MAXキャンペーンで利用することが可能です。

検索キャンペーン

検索キャンペーンでは、指定したブランドに関連する検索クエリのみに広告を表示するようにトラフィックの制限を行うことができます。

P-MAXキャンペーン

P-MAXキャンペーンでは、検索広告やショッピング広告枠で類似したブランド名や自社のブランドを検索したユーザーに対して配信を行わないように制限を行うことが可能です。

P-MAXキャンペーンの詳細については、下記記事をご確認ください。

ブランドリスト機能のメリット

ブランドリスト機能を使用することで、意図しないキーワードの拡張による除外キーワードの設定にかかる工数を削減することが可能です。
また、インテントマッチ(部分一致)でキーワードの設定を行うため、ブランドキーワードだけではなく表記揺れや類似キーワードといったブランド関連キーワードで検索したユーザーにもリーチすることが可能です。

ブランドリスト機能のデメリット

ブランドリスト機能は、キャンペーン設定で「部分一致キーワード」が有効になっているキャンペーンでしか利用することができません。

導入事例

今回は、指名キャンペーンにブランドリスト機能を導入した際の事例をご紹介いたします。
Google 広告で指名キャンペーンを配信されている方は、ぜひ参考にしていただけますと幸いです。

ブランドリスト機能導入によるCPC・ROAS改善事例

検索広告における指名キャンペーンにおいて、ブランドリスト機能を導入した事例をご紹介いたします。

ブランドリスト機能では、インテントマッチ(部分一致)キーワードと掛け合わせることにより、キーワードを拡張しながらも不要な検索クエリが自動的に除外されるため、クリック単価(CPC)の抑制と同時に、よりコンバージョン確度の高いユーザーへの配信に注力することが可能になります。

事例1

初動では、クリック単価(CPC)が導入前の約83%コンバージョン率(CVR)は約110%、広告の費用対効果(ROAS)は約145%という結果になりました。

ブランドリスト機能導入によるCPC・ROAS改善事例
集計期間:2024/03/14~2024/03/25 vs. 2024/03/02~2024/03/13

事例2

コンバージョン率(CVR)の低下は0.1ptにとどめながらクリック単価(CPC)は導入前の約60%広告費用対効果(ROAS)は約200%という結果になりました。

まとめ

今回は、Google 広告のブランドリスト機能についてご紹介いたしました。

Google 広告において、ブランドキーワードの配信を行っておりまだブランドリスト機能を導入されていない方は、ぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか?

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