株式会社AZ
YouTubeと聞くと、動画や音楽、エンターテインメントを楽しむためのプラットフォームというイメージを持つ方も多いのではないでしょうか。
しかし現在のYouTubeは、単に動画を視聴するだけの場所ではありません。商品やサービスについて知ったり、情報を集めたり、新しい選択肢を発見したりする場としても活用されています。
Googleの調査では、87%の視聴者が「YouTubeによって、自分だけでは見つけられなかった新しいものを知る」と回答しています。
YouTubeでは、ユーザーが明確に商品を探していなくても、動画をきっかけに新しい商品やサービスを知る機会が生まれています。
これは企業にとって重要な変化です。
従来、商品やサービスを知ってもらうためには、テレビCMやディスプレイ広告などで広く認知を獲得することが中心でした。一方、YouTubeでは、ユーザーが興味を持って視聴しているコンテンツを通じて、まだニーズが顕在化していないユーザーにも商品やサービスとの接点をつくることができます。
つまりYouTubeは、「広告を見せる場所」だけではなく、新しい商品・サービスとの出会いを生み出す場所になっているといえます。
参照元：YouTube時代へようこそ
YouTubeは「認知」だけではない。購買行動にも影響
YouTubeの重要性を考えるうえで、もう一つ注目したいのが、購買行動への影響です。
「動画広告は認知を広げるためのもの」というイメージを持っている方もいるかもしれません。しかしGoogleは、YouTube広告が認知段階だけではなく、購買に至るまでのプロセスにも影響すると説明しています。
また、Googleが紹介している調査では、YouTubeについて、買いたいものを探しているときに商品やサービスに関する質の高い情報を得られると回答したユーザーが63%にのぼっています。さらに、YouTube広告を見て新商品・新サービスへの意識が高まった人や、広告の商品・サービスについてさらに知りたいと感じた人も一定数存在しています。
このことからも、YouTubeは単純に「商品を知ってもらう」だけではなく、「商品・サービスを知る」・「興味を持つ」・「詳しく調べる」・「比較、検討する」・「購入、利用する」というユーザーの行動の中に入り込むことができる媒体だと考えられます。
参照元：生活者に選ばれる YouTube、商品購入に強い影響力 —— 「ブランド・ジャパン」でも 1,000 ブランド中 1 位
なぜYouTubeが購買につながるのか
では、なぜYouTubeは商品・サービスの発見だけでなく、購買の意思決定にも影響するのでしょうか。
広告運用の視点から見ると、大きく3つのポイントが考えられます。
① 商品・サービスを具体的にイメージしやすい
動画では、商品の使い方やサイズ感、実際の利用シーンなどを動きのある映像で伝えられます。
例えば化粧品であれば使用方法や仕上がり、家電であれば操作方法や機能、旅行サービスであれば現地の雰囲気など、静止画や文章だけでは伝えにくい情報を表現できます。
ユーザーが商品・サービスを実際に利用する場面をイメージしやすくなることは、比較検討を進めるうえでも重要です。
② 潜在的なニーズを持つユーザーにも接点をつくれる
検索広告では、基本的にユーザーが検索という行動を起こしたタイミングで接点をつくります。
一方、YouTubeでは、まだ具体的な商品名やサービス名を検索していないユーザーに対しても、興味関心に関連する動画を通じて接点をつくることができます。
そのため、「まだ探してはいないものの、知れば興味を持つ可能性があるユーザー」へのアプローチにも活用できます。
例えば、まだ「○○の商品が欲しい」と決まっていないユーザーを想定してみましょう。
たとえば、仕事で使うバッグを探しているものの、まだ商品名やブランド名までは決まっていないユーザーがいるとします。
このユーザーがYouTubeで「通勤バッグの選び方」や「ビジネスバッグのおすすめ」といった動画を視聴している場合、関連する商品やサービスの広告を通じて、購入のきっかけをつくることができます。
このように、検索広告では接点をつくりにくい「まだ具体的な検索行動には至っていないユーザー」に対しても、興味関心に関連するコンテンツを起点としてアプローチできる点が、YouTube広告の特徴の一つです。
③ クリエイターを通じた情報提供ができる
YouTubeでは、企業が発信する広告だけでなく、クリエイターによるレビューや解説、使用体験などのコンテンツも数多く存在します。
Googleは2026年の記事で、クリエイターが視聴者に「新しい発見」を届け、信頼されるコミュニティを築いていることを紹介しています。
企業からの一方的な商品訴求だけではなく、ユーザーが信頼するクリエイターやコンテンツを通じて商品・サービスを知るという接点が生まれていることも、現在のYouTubeを考えるうえで重要なポイントです。
参照元：2026 年、リビングで存在感を強める YouTube —— クリエイター、コマース、AI が拓く 3 つの好機
日本でも「動画→購買」の流れが強まっている
YouTubeにおける「発見」と「購買」の結びつきは、日本でも強まっています。
YouTubeは2026年2月、日本で「YouTube ショッピング アフィリエイト プログラム」を開始しました。
これにより、対象となるクリエイターは、長尺動画やショート動画、ライブ配信、投稿などに提携店舗の商品をタグ付けし、視聴者が商品ページへ移動できる仕組みを利用できるようになりました。
YouTubeによると、日本国内におけるショッピング関連動画の再生時間は、2025年の1年間で80%以上増加しています。
さらに、日本の視聴者の76%が「YouTubeは最も信頼できる動画プラットフォーム」と回答しており、88%が「YouTubeには自分のニーズに合ったコンテンツがある」と回答しています。
こうした環境の変化によって、YouTube上で、
という流れが、よりつくりやすくなっています。
これは特にEC事業者にとって見逃せない変化です。
YouTubeは「認知施策」だけで考えない
ここまで見てきたように、YouTubeは認知獲得だけを目的とする媒体ではありません。
もちろん、幅広いユーザーに商品・サービスを知ってもらうための動画広告は、YouTubeの重要な活用方法の一つです。
しかし、YouTubeを「認知媒体」とだけ捉えてしまうと、その活用範囲を狭めてしまう可能性があります。
例えば、
| ユーザーの段階 | YouTubeの活用例 |
|---|---|
| 認知 | 動画広告で商品・サービスを知ってもらう |
| 興味・関心 | 商品の特徴や利用シーンを動画で伝える |
| 比較・検討 | 詳細なレビューや使い方、メリットを伝える |
| 購入 | 商品ページ・サービスサイトなどへ誘導する |
| 継続・ファン化 | YouTubeチャンネルやクリエイターとの接点をつくる |
というように、ユーザーの検討段階に応じてYouTubeを活用することができます。
そのため、「YouTube広告を出すか、出さないか」だけではなく、マーケティング全体の中でYouTubeをどこに位置づけるかを考えることが重要です。
広告代理店から見た、YouTube活用のポイント
YouTubeをマーケティングに活用する際、重要なのは「とりあえず動画広告を出す」ことではありません。
広告代理店として運用を支援する立場から見ると、特に重要なのは、目的・ターゲット・クリエイティブ・評価指標を一体で設計することです。
目的に合わせてクリエイティブを設計する
認知を目的とする場合と、購入や問い合わせを目的とする場合では、動画で伝えるべき内容は異なります。
認知であればブランドや商品の存在を短時間で理解してもらうことが重要になる一方、コンバージョンを目的とする場合は、商品の具体的なメリットや利用方法、購入につながる情報などを伝える必要があります。
「動画を作ること」自体を目的にするのではなく、「何を達成するための動画なのか」を明確にすることが重要です。
YouTube単体ではなく、ユーザーの行動全体を見る
ユーザーはYouTubeを見た後、そのまま購入するとは限りません。
例えば、
という行動も考えられます。
そのため、YouTube広告の成果を評価するときも、動画の再生数だけを見るのではなく、検索やサイト訪問、コンバージョンなど、その後のユーザー行動まで含めて考えることが重要です。
「再生数」だけを成果指標にしない
YouTube広告では、再生数や視聴率は重要な指標の一つです。
しかし、最終的なマーケティング目的が商品購入や問い合わせの獲得であれば、それだけで広告効果を判断することはできません。
目的に応じて、
- リーチ：広告をどれだけの人数に届けられたかを確認できます。
- インプレッション：広告が表示された回数を確認できます。広告がどの程度表示されたかを把握する際に活用できます。
- 視聴率：広告が表示されたユーザーのうち、どの程度の割合が動画を視聴したかを確認できます。動画クリエイティブがどの程度視聴につながっているかを把握する際に活用できます。
- クリック：広告を見たユーザーが、Webサイトなどへどの程度遷移したかを確認できます。
- コンバージョン：広告を経由したユーザーが、購入や問い合わせ、資料請求など、設定した成果につながった数を確認できます。
- CPA：1件のコンバージョンを獲得するためにかかった広告費を確認できます。コンバージョン獲得にかかる費用を把握する際に活用できます。
- 売上：広告経由で発生した購入金額などを確認できます。広告費に対してどの程度の売上につながったかを把握する際にも活用できます。
などを見る必要があります。
例えば、認知を目的とする広告であれば「リーチ」や「インプレッション」、動画をしっかり見てもらうことを目的とする場合は「視聴率」、Webサイトへの誘導を目的とする場合は「クリック」、購入や問い合わせの獲得を目的とする場合は「コンバージョン」や「CPA」など、広告の目的に合わせて見る指標を変えることが重要です。
「どれだけ見られたか」だけではなく、「ビジネスにどのような成果をもたらしたか」まで確認することが、広告運用では重要です。
2026年、YouTubeはさらに「広告媒体」から広がっている
YouTubeの変化は、動画広告だけにとどまりません。
Googleは2026年、YouTubeにおけるマーケティング機会として、「クリエイター」「コマース」「AI」の3つを挙げています。
また、Google Marketing Live 2026では、YouTubeにおけるクリエイターとのパートナーシップやAIを活用した広告フォーマット、デマンド ジェネレーション キャンペーンの機能拡張などが紹介されています。
参照元
2026 年、リビングで存在感を強める YouTube —— クリエイター、コマース、AI が拓く 3 つの好機
GOOGLE MARKETING LIVE 2026
このことからも、YouTubeは単純な「動画広告の配信先」から、クリエイター、コンテンツ、コマース、AIなどが組み合わさるマーケティングプラットフォームへと広がっていると考えられます。
特に今後は、企業が自社で動画広告を配信するだけでなく、クリエイターとの連携やショッピングとの組み合わせなど、YouTube上にあるさまざまな接点をどう活用するかが重要になっていくでしょう。
まとめ：YouTubeを「動画広告」ではなく「マーケティング接点」として捉える
YouTubeは、単に動画を視聴するためのプラットフォームではなくなっています。
ユーザーはYouTubeを通じて新しい商品やサービスを発見し、情報を集め、比較・検討しています。日本でもショッピング関連動画の視聴時間が増加し、動画から商品購入につながる仕組みも広がっています。
そのため企業にとって重要なのは、「YouTube広告を出すかどうか」だけを考えることではありません。
自社の商品・サービスについて、
- どのユーザーに届けたいのか
- どの段階のユーザーにアプローチするのか
- 動画で何を伝えるのか
- YouTubeの後にどのような行動につなげたいのか
- どの指標で成果を評価するのか
を整理したうえで、YouTubeをマーケティング戦略の中に位置づけることが重要です。
YouTubeは「認知のための動画広告」という枠を超え、商品・サービスの発見から比較検討、購買まで、ユーザーの意思決定に関わる重要なマーケティング接点になっています。
広告運用においても、YouTubeを単独の広告媒体として捉えるのではなく、検索広告やWebサイトなど他の施策とのつながりまで含めて設計することが、これからますます重要になるでしょう。
ウェブ広告をはじめ、ウェブマーケティングに関する不安や疑問を無料でスッキリ解決しませんか？
当社では、事業会社様向けにデジタルマーケティングについてのお悩み、貴社の課題に
対して専任のコンサルタントによる無料の個別相談会を毎週金曜に定期開催しております。
運用型広告に関するお悩みごとだけでなく、マーケティングから技術的なことまでお気軽にご相談ください。