ウェブ広告市場は成長を続けており、電通によると、2021年の世界の総広告費は約5,790億ドルになると予測されています。(※1)

市場の成長に伴い、ウェブ広告を取り巻く環境は、個人情報保護、ブランド毀損、不正広告などのリスクや課題も大きくなっています。

ウェブ広告費を不正にだまし取る事件や、広告主からの訴訟も相次ぎ、国内でも「ウェブ広告の闇」と言う報道がなされました。生活者の中に「広告=うざい」という印象や「アドブロック」をする動きもあり、デジタル広告は透明性や健全性が強く求められています。

その中で2016年くらいから注目され始めたのが、アドベリフィケーションです。この記事では、広告主様にも知識と情報を持っていただけるよう、アドベリフィケーションについての概要をお伝えします。

(※1) 電通グループ、「世界の広告費成長率予測(2020~2022)」を発表 – 株式会社電通グループ

アドベリフィケーション(Ad Verification)とは

アドベリフィケーションは、先述のようなウェブ広告の課題が表面化した2016年頃あたりから、国内でも注目をされ始めました。

アドベリフィケーションの意味は、言葉のまま「広告を検証する仕組み」です。
ここで言う広告はウェブ広告を指します。

アドベリフィケーションは、多くの場合、以下の3つの要素を総称するものとして使われています。

  • ブランドセーフティ(Brand Safety)
  • アドフラウド(Ad Fraud)
  • ビューアビリティ(Viewability)

当社が提携するアドベリフィケーションサービス「CHEQ FOR DISPLAY & VIDEO」もこの3つの要素を検証し、対策することを目的としています。

簡単に3つの要素をそれぞれ解説します。

ブランドセーフティ(Brand Safety)

ブランドセーフティは直訳すると、「ブランドの安全性」です。
広告主のブランドを毀損するような掲載面に広告が配信されていないか?を検証します。

アダルトやグロテスクな表現を含むサイトや掲載面はわかりやすいのですが、大手ニュースサイトなど信頼性のメディアであっても、各コンテンツには、自社の広告に適さないコンテンツが存在します。

犯罪や事故の報道記事、ヘイト、自社や自社ブランド、製品に対するネガティブな記事など、ブランド毀損に繋がる可能性を持つコンテンツは存在します。

業種やブランド、商品によって、どのようなコンテンツが適さないかも異なる場合があります。
広告主で基準を定め、自社のブランドを毀損する可能性がある広告が配信されないように運用し、それを検証します。

アドフラウド(Ad Fraud)

アドフラウド(Ad Fraud)は直訳すると「広告詐欺、不正」、不正広告の一種です。水増しや虚偽などの詐欺行為がされてないか?を検証します。

詳しくはこちらをご覧ください。
アドフラウド(AdFraud)とは?

ビューアビリティ(Viewability)

ビューアビリティ(Viewability)は、直訳すると視認性で、「広告が閲覧された(る)か」を指します。

かつて、ウェブ広告の指標の中のインプレッション(表示回数)について、どのくらい見られたらカウントされるのか?という定義が明確にされていませんでした。

例えば、配信(ページが表示)されたとしても、広告が閲覧者の視界に入る前に別のページに移動してしまったり、ページが閉じられた場合、「表示されたけど、見られなかった」ということになりますが、この場合インプレッションとしてカウントされるのか?という基準が無かったということです。

現在は「ビューアブルインプレッション」という定義が策定(※2)され、ディスプレイ広告の場合、広告面積の50%以上が画面に1秒以上表示された場合にインプレッションとしてカウントする。としています。

(※2)MRC(Media Rating Council)やIAB(The Interactive Advertising Bureau)などの業界団体が策定しています。

アドベリフィケーションを実施するには?

ウェブ広告は市場と技術の発展とともに、出稿量や掲載先が増え、広告配信の仕組みも複雑になっています。そのため、もはや自社の広告がどこにどのように出ているのかなどを確認することも、リアルタイムで管理することも困難になっています。

主な対策は以下の2つです。

  1. 安全性が確保された掲載面だけに広告を配信する
  2. アドベリフィケーションサービスを導入する

前者も、媒体社を絞る、媒体社と配信面を絞る、PMP(プライベートマーケットプレイス)を利用するなど、複数の方法があり、後者も国内外の複数のサービスがあり、自社の状況に合わせて選択することができます。

対策には工数やコストが掛かります。費用対効果や優先度を踏まえて、どの選択肢を採るかを考えるべきです。そのために、何よりもまず最初に自社の状況を把握することをおすすめしています。

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