株式会社AZ
Googleは、Googleディスプレイ広告の配信機能を2027年までにデマンドジェネレーション（Demand Gen）中心の運用へ段階的に移行する方針を発表しました。
参照元：Google ディスプレイ広告は、デマンドジェネレーションに新しい場所に移動しました。
詳細
これにより、従来のGoogleディスプレイネットワーク（GDN）への配信に加え、YouTube、Discover、Gmail、GoogleマップなどGoogleの主要なビジュアル面へ、単一キャンペーンから配信できるようになります。
なぜデマンドジェネレーションへ移行するのか
近年、ユーザーの情報収集行動は検索だけでなく、動画視聴やコンテンツ閲覧を通じて商品やサービスを発見するケースが増えています。
Googleはこうした変化に対応するため、画像や動画を活用しながら潜在顧客へアプローチできるデマンドジェネレーションを、今後の主要な配信手法として位置付けています。
従来のGDNがWebサイト中心の配信だったのに対し、Demand GenはGoogleが保有する多様なサービス上でユーザーとの接点を作れる点が大きな特徴です。
改善が期待できる指標/効果
配信面を横断したリーチ拡大
これまでGDNでは主に提携サイトやアプリへの配信が中心でした。
デマンドジェネレーションでは、YouTubeやDiscover、Gmail、Googleマップ利用中など、Googleの主要サービス面へさまざまなシーンのユーザーへ広告を届けることができます。
そのため、従来よりも幅広いユーザーへの認知拡大が期待できます。
コンバーション数向上
GDNに加えてYouTubeやDiscoverなどの追加配信面へリーチできるため、新規顧客獲得機会の拡大が期待できます。
コンバージョン単価（CPA）改善
AIによる配信最適化や配信面拡張により、より効率的なコンバージョン獲得が期待できます。
※事例ではGoFoodがCPA24％改善を達成。
広告主にとってのメリット
動画・画像クリエイティブを活用しやすい
Demand Genは視覚的な訴求を前提とした広告フォーマットです。
静止画だけでなく、動画、カルーセル、縦型クリエイティブなども活用できるため、商品やサービスの魅力をより直感的に伝えることができます。
AIによる最適化の活用
Googleの機械学習を活用しながら、成果につながりやすいユーザーや配信面へ自動で最適化されるため、運用負荷の軽減も期待できます。
活用が期待される業種
EC・通販
商品の魅力を画像や動画で訴求しやすく、購入前の比較検討段階のユーザーへのアプローチが期待できます。
例えばアパレルやコスメ、インテリアなど視覚的な訴求が重要な商材との相性が良いと考えられます。
旅行・レジャー
観光地やホテルの魅力を動画や画像で伝えながら、旅行を検討しているユーザーへアプローチできます。
DiscoverやYouTubeとの相性も高い業種です。
不動産
住宅購入や賃貸物件を検討しているユーザーに対して、物件画像や周辺環境を視覚的に訴求できます。
比較検討期間が長い商材との相性も期待できます。
実店舗ビジネス
実店舗のある小売店、飲食店、美容室など来店を重視する業種でも活用の幅が広がります。
活用事例
アパレルECの場合
YouTube Shortsで新商品の動画を視聴したユーザーへ広告を配信し、その後DiscoverやGmailでも接触を重ねることで購入を促進します。
ホテル
旅行関連の動画を視聴しているユーザーへ施設紹介動画を配信し、さらにGoogleマップで周辺施設を検索しているユーザーへ再度アプローチすることで予約獲得を目指します。
飲食チェーンの場合
新店舗オープン時に画像広告や動画広告を配信し、Googleマップを利用している近隣ユーザーへ来店を促します。
押さえておきたいポイント
今回のアップデートは単なる配信面の追加ではなく、Google広告におけるディスプレイ施策の中心がGDNからDemand Genへ移行していく流れを示しています。
今後は従来のバナー中心の運用だけでなく、動画クリエイティブの活用や複数アセットの準備、AIによる最適化を前提とした設計がより重要になるでしょう。
特に画像や動画の品質が成果に与える影響はこれまで以上に大きくなるため、クリエイティブ戦略も含めた運用設計が求められそうです。
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